購買力平価と為替レートの関係

購買力平価と為替レートは相関関係ではありません。為替レートは物価以外の変動要因が大きいからです。為替レートが購買力平価から大きく離れた時に、貿易取引により為替レートが修正されると予測します。

絶対的購買力平価と相対的購買力平価
貿易取引と為替レート
ドル円と購買力平価の関係

絶対的購買力平価と相対的購買力平価

購買力平価の種類は絶対的購買力平価と相対的購買力平価があります。

絶対的購買力平価

絶対的購買力平価は異なる通貨の購買力が同じになる為替レートです。購買力とはある商品を買える通貨の数量です。例えば、世界中で売られている商品である、マクドナルドのビッグマックで考えてみます。アメリカで5ドル、日本で400円で売っているとします。1ドル80円であれば、アメリカと日本のビッグマックの価値は同じです。この為替レートを絶対的購買力平価といいます。

相対的購買力平価

世の中にはたくさんの商品が存在し、商品ごとに絶対的購買力平価を計算するのは大変です。相対的購買力平価は商品全般をまとめて計算します。相対的購買力平価は商品の物価指数（インフレ指数）を使います。例えば、前年の商品全般の価格がアメリカが10ドル、日本が1,000円、購買力平価が1ドル100円とします。前年比の物価指数がアメリカで103、日本で101とします。これは商品全般の価格がアメリカでは3％上昇し、日本では1％上昇したという意味です。今年の商品全般の価格はアメリカが10.3ドル（10×103÷100）、日本が1,010円（1,000×101÷100）です。商品全般の価格が同じになる購買力平価は1ドル98.05円（1,010÷10.3）です。

物価指数は消費者物価指数、企業物価指数、輸出物価指数などがあります。消費者物価指数は消費者が買う商品、企業物価指数は企業間で売買される商品、輸出物価指数は輸出品が対象です。どの物価指数で相対的購買力平価を計算すべきかは、2国間の経済構造により異なります。

インフレ率が高い国の通貨は、購買力平価が下がるので為替レートは下がります。インフレ率の高い国は金利が高いことも多いので、高金利通貨の為替レートは注意が必要です。

相対的購買力平価の計算方法
年	アメリカの商品全般の価格	日本の商品全般の価格	相対的購買力平価
前年	10ドル	1,000円	1ドル100円
今年	10.3ドル	1,010円	1ドル98.05円

貿易取引と為替レート

アメリカと日本のビッグマックの価値が違ったらどうなるのでしょうか？絶対的購買力平価の例と同様にビックマックがアメリカで5ドル、日本で400円で売っているとします。この時の絶対的購買力平価は1ドル80円です。為替レートが1ドル70円であれば、アメリカで350円で買えます。日本では400円なのでアメリカで買った方が50円安いです。アメリカで350円で買って、日本で400円で売れば50円の利益です。ビッグマックは現実的ではないですが、貿易商品は為替取引されます。この場合、円でドルを買うので円安になります。円安になると利益が減っていくので、為替取引は減っていきます。例えば、為替レートが1ドル75円まで円安になった場合、アメリカで375円で買って、日本で400円で売ると25円の利益です。1ドル70円の時よりも25円利益が減りました。最終的に為替レートが絶対的購買力平価と同じ1ドル80円になると利益がなくなります。

貿易取引で上記のような利益を得るためにはコストも考えなければなりません。貿易取引のコストは様々です。仕入原価とコストを合計した金額で採算が合うのであれば貿易取引は増え、購買力平価からの大きな乖離は修正されます。