為替レートに影響を与える取引は、実需取引、投機的取引、中央銀行の介入です。これらの取引開始時に為替ヘッジをしていれば、為替レートに影響を与えません。買い手と売り手の採用通貨が同じ取引も為替レートに影響を与えません。
主な実需取引は、貿易取引と資本取引です。貿易取引は、買い切りまたは売り切りの取引で、為替レートに長期的な影響を与えます。主な資本取引は証券投資と直接投資です。大口の証券投資は投資期間が終了すれば買い戻されるので、為替レートに長期的な影響はありません。直接投資は買収資金である外貨を自国通貨で買うと為替レートに影響を与えます。これは為替レートが有利な時に多額の投資がされるので、為替レートに短期的な影響を与えます。また、直接投資は投資期間が比較的長く、投資期間が終了しても現地通貨のまま持っていることがあります。
投機的取引は、為替差益やスワップポイントだけを目的にした取引です。投機的取引は、投資期間が短く必ず反対売買するので、為替レートに短期的な影響を与えます。
中央銀行の介入は、タイミングがよいと為替レートに長期的な影響を与えますが、タイミングが悪いと短期的な影響にしかなりません。
実需取引
主な実需取引は貿易取引、証券投資、直接投資です。
貿易取引
貿易黒字の大きな国は自国通貨高、貿易赤字の大きな国は自国通貨安になる傾向があります。輸出入企業は採算が合っていればよいので、テクニカル分析だけで売買はしません。
貿易取引は輸出と輸入があります。輸出は国内の商品を国外に売って外貨を得て、最終的には外貨で自国通貨を買うので自国通貨高要因です。輸入は国外の商品を買うために、自国通貨で外貨を買うので自国通貨安要因です。
証券投資
証券投資は株式、債券、投資信託、ETF、REIT、先物取引などです。証券投資は対外証券投資と対内証券投資があります。
対外証券投資は自国通貨で国外の証券を買うため、自国通貨で外貨を買うので自国通貨安要因です。投資を回収する時は外貨で自国通貨を買うので自国通貨高要因です。日本の機関投資家は3月決算が多く、一般的には4月、5月に買って、決算前までに売ります。
対内証券投資は外貨で国内の証券を買うため、外貨で自国通貨を買うので自国通貨高要因です。投資を回収する時は自国通貨で外貨を買うので自国通貨安要因です。海外の機関投資家は12月決算が多く、一般的には1月に買って、決算前までに売ります。
直接投資
直接投資は企業が国外の企業を買収、工場を建設することなどをいいます。直接投資は対外直接投資と対内直接投資があります。対外直接投資は自国通貨で国外の資産を買うため、自国通貨で外貨を買うので自国通貨安要因です。対内直接投資は外貨で国内の資産を買うため、外貨で自国通貨を買うので自国通貨高要因です。
直接投資の買収資金の調達方法は以下の通りです。
- 自国通貨で外貨を買う
- 現地で外貨を借りる
- 株式交換する
➀は自国通貨安要因です。➁は現地で借りた外貨でそのまま支払うので為替レートの変動要因ではありません。➂は買収企業の株式で支払うので為替レートの変動要因ではありません。
上記の➀、➁、➂が明確でなく、企業買収のニュースだけで為替レートが大きく変動することがあります。その後に企業買収が白紙になるか、➁または➂になると為替レートが急変動するので注意が必要です。
投機的取引
主な投機的取引のプレーヤーは銀行、機関投資家、ヘッジファンド、個人投資家です。投機は為替レートや金利差が一方向に大きく変動すると多くの人がその動きを追いかけるのでさらに大きな変動になります。この一方向への動きはトレンドを形成します。トレンドは規則的な値動きをします。規則的な値動きはチャート分析をすると確認できます。
中央銀行の介入
中央銀行は為替レートの水準が適正でないと判断して介入することがあります。一般的には中央銀行の介入は為替レートの大きな変動要因です。しかし、外国為替市場全体の取引金額は大きいので、介入するタイミングがよくないと一時的な変動要因で終わってしまいます。中央銀行が自国通貨売りの介入をした場合、外貨準備高が増えます。
為替レートの水準は自国の経済だけでなく、他国の経済にも影響を与えます。過去に自国の経済を優先して為替レートの水準を決め、他国の反発にあったことがあります。その反省から、他国の合意の上で介入や金融政策を決めることが一般的になりました。為替レートの介入姿勢は各国の経済構造により異なります。例えば、日本は資源に乏しく、付加価値のある商品を輸出することで経済基盤を築いてきました。輸出は円安になると稼いだ外貨の値段が高くなるので有利です。逆に円高になると稼いだ外貨の値段が低くなるので不利です。そのため、日本の中央銀行は行き過ぎた円高になると介入しやすいです。